薬剤師の収入

薬剤師の収入

薬剤師の給料（給与）年収は先で述べた業種によって大きく異なります。

一般的には病院よりも薬局（調剤薬局）の方が給料が低く、その次にドラッグストアという順で給料・年収が高くなっている傾向があります。

給料は業界の薬剤師の求人動向とも関連しています。

製薬企業に勤めた場合、最初は低いですが、生涯賃金は医療機関に勤めるより高くなっています。

年度により若干の誤差はあると思いますが、男性で平均年収555.8万円、女性で平均年収：489.9万円ぐらいではないでしょうか。

日本での薬剤師の平均年収に比べて、アメリカでの薬剤師の平均収入は1100万だと言われています。

新入社員でも1000万円以上です。

参考に、国家資格である公務員を日本と海外で比較してみると、日本の国家公務員の平均年収は662万円、地方公務員の平均年収は728万円海外の公務員の平均年収は、イギリス 410万円、ドイツ 355万円、アメリカ 340万円、カナダ 320万円、フランス 310万円となっています。日本の公務員は、海外の公務員と比べて水準が高いことが分かります。

しかし国が違えど、同じ薬剤師でなぜここまで収入に大きな差がでているのでしょうか。

その第一の理由は日本とアメリカでは、薬に関する事情が大きく異なっているからです。

国民健康保険制度

アメリカには、日本とは違って国民健康保険制度がありません。

そのため、自分で保険に入らなければ医療を受けられません。

ですが、民間の医療保険も高額であるため、国民の約4割しか加入できていないのが現状です。

医療を受けるとなると、日本では考えられないほど高額な医療費が請求されてしまう事があります。

一般国民の破産理由として、医療費は大きな割合を占める理由です。

最も多いのは、クレジットによる倒産で、2番目は医療によるものだと言われています。

だからこそ、アメリカではスーパーやディスカウントストアなど利便性の高い場所でも薬が販売され、医療機関にかかる前の予防・治療が必須となっています。

調剤に関しても、薬剤師だけで行うのではなくテクニシャン制度というものがあります。

テクニシャンと呼ばれる人が患者の保険加入状況の確認や、調剤全般を行います。

そのため、薬剤師はその後の監査・投薬を主な業務としています。

薬剤師にも処方権が認められており、インフルエンザなどの予防接種を行うことや、患者さんの血圧やコレステロールなどの体調管理にも携わります。

そのため医師からの信頼も高く、医療人としても地位が高いことが伺えます。

日本の医療制度のように、誰もが医療を受けられる訳ではないからこそ、薬剤師の地域に関わる重要性が高くなっており、薬剤師のポテンシャルも高くなっているようです。

制度の違いがあるとはいえ、日本の状況とは大きく異なっています。